「再雇用」で望まれるスキルとは

働きたいという意欲があっても、再雇用の定員には限りがあるもの。同年代で働きたいと考える人も少なくないでしょう。その中で、再雇用の枠に入るためには、これまでの経験や知識・人脈といったもの、それに加えて若者に引けを取らないパソコンスキルを身に付けておけば有利と言えます。

最近では、定年後世代向けの求人情報サービスサイトが出てくるなど、インターネットでの求人が増えつつあります。インターネットならば、紙媒体や友人からの紹介等では知りえないような仕事を探し出すことだって可能です。また、企業によっては、履歴書をメールで送付することが求められるケースもありますので、もはやパソコンが使えないと大きな機会損失になってしまうのです。

定年後世代向けの求人数や仕事内容は限られていると言います。仮に興味がある仕事を見つけた場合でも、必ずしも採用に至るとは限りません。そんな時に、パソコンスキルをアピールできれば、採用側もあなたに強い関心を示すこと間違いありません。

定年後の働き口として多いのが、事務職やビル・マンションの管理、接客業などです。一見、パソコンとは無縁に思える仕事でも、例えばスタッフ同士の連絡手段はメールが主だったり、売上や在庫、勤怠管理などをパソコンでシステム化しているところも多かったりします。また、簡単なチラシ作成や文書作成が必要になったときにも、パソコン操作は欠かせないものとなります。

男女ともに平均寿命が80歳を超え、長寿大国と言われる日本では、「いつまでも働きたい」という考える人が増えています。
内閣府の発表によると、現在仕事をしている60歳以上の方の約4割が「働けるうちはいつまでも働きたい」と考えていることが見えてきました。70歳くらいまでもしくはそれ以上との回答と合計すれば、約8割が高齢期にも高い就業意欲を持っていることが分かります。

出典：「内閣府 令和元年版高齢社会白書」（https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/html/zenbun/s1_2_1.html）

また、平成30（2018）年の労働力人口は6,830万人で、そのうち65～69歳の者は450万人、70歳以上の者は425万人であり、労働力人口総数に占める65歳以上の者の割合は12.8％と上昇し続けています。

出典：「内閣府 令和元年版高齢社会白書」（https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/html/zenbun/s1_2_1.html）

このように、定年後の世代が働き続けるのには
・経済面への不安から
・健康維持のため
・生活にメリハリを持ちたい
・社会との接点をもちたい
といった理由が挙げられます。

また、企業としても定年後の人材を再雇用することは、優秀な人材を手離さなくて済むのはもちろんのこと、若手社員の手本になったり、経験やスキル・人脈などの活用につながるなど、大きなメリットと言えます。しかし、高齢化社会が進む中で、今後、定年後の再雇用・再就職はますます困難なものになってくることが予想できます。そこで重要なのが、パソコンスキルです。

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